施工図面にはどんなものがある?

施工図面の役割と種類

建設現場では、実にたくさんの図面が参照されています。施主様にとっては設計図と一般に呼ばれるものが一番なじみが深いものですが、現場で活躍する職人さんにとっては施工図面と呼ばれるものが最も重要です。これは、それぞれの専門工事や作業箇所ごとに分けて作られているもので、具体的にどの資材を使って、どの寸法で納めていくかなどを指示するための図面です。言うならば各作業の指示書とも呼ぶことができて、作業スタッフは常に施工図面を見ながら仕事をしていきます。このように、施工図面は作業の詳細を決めるための、寸法や仕様についての情報が記載されたものとなります。

このように、設計図は主に全体像について描くという特徴があるのに対して、施工図面はそれぞれの異なる工事タイプやエリアに応じて作成されます。こうしたことから、施工図面はかなり種類が多いです。たとえば、基礎や構造に関係する杭伏図、鉄筋納まり図、躯体伏図、階段躯体図などがあります。また、仕上げについても外壁タイル割付図や内部仕上断面詳細図、内部パネル割付図などがあります。それぞれにおいて、担当する作業スタッフが異なりますし、作業する場所も違います。一般家屋の建設でさえ、すべてをまとめると厚いファイルとなります。これが大きなテナントビルやショッピングセンターの大規模建設となったら、かなりの図面枚数となってしまいます。

建物の骨組みを示す躯体図

施工図面の中でも、特に内部もしくは建物の構造を示すものが躯体図と呼ばれるタイプです。骨組みを作るに当たって必要なコンクリートや鉄骨工事についての図面が、これに当たります。木造の建物ではなく、鉄骨コンクリート造りの建物で使用される施工図面ですので、マンションなどの集合住宅やテナントビル、各種商業もしくは公共施設の現場で見る図面となります。

この躯体図をコンクリート施工図と呼んで、さらに細かく分類しているケースもあります。この場合、コンクリートを流すための型枠を作るための寸法や形状を示すための情報が記載されています。現場ではこの施工図面を見ながら型枠を作っていくと同時に、仕上がりをイメージしてセメントを流し込む際に、その順番や量を考えることもなされます。他にも、鉄骨工事に関する詳細を記した図面など、構造に関わる図面は多岐にわたるものが存在します。

こうした躯体図もしくは構造に関係する施工図面は、工事の中でも初期に必要とされます。また、躯体図などに誤りがあると、最終的な仕上げまで影響を及ぼすことになります。そのため、施工図面の中でも特に慎重さを期して作成することが求められます。配線や配管などの位置決めについても躯体図との比較が必要となることも多く、その他の施工図面の基礎ともなる図面です。こうしたことから、躯体図を制作するには、高い技術とノウハウが求められます。

完成像をイメージするのに欠かせない仕上図

柱や壁などの骨組みを作る工事が終わると、仕上げ工事に入っていきます。タイル貼りやカーペット、塗装などいろいろな仕上げの仕方があり、それを指定するために仕上図が必要となってきます。また、照明を含めた設備の設置もしていきますので、全体的な見た目なども考えながら、その位置を指示していく必要もあります。こうした仕上図は、内装職人や左官職人など、それぞれの作業を分担するスタッフが確認しながら仕事を進めていくことになります。

しかし、仕上図は仕上げ作業をする職人さんだけが参照するわけではありません。実は、躯体に関わる工事、型枠や鉄骨、コンクリート打設などの工事においても確認がなされていることが多いのです。というのも、こうした構造に関わる工事の仕上がりは、その後の仕上げ作業に直接影響を及ぼすからです。仕上がりに合わせて、どのように構造を作っていくかを考えてコンクリートの高さなどを決める必要があり、それを見るためにも仕上図を参照することがあるというわけです。

建物の外回りについて指示を出す外構図

こうした施工図面は主に建物そのものについての指示を出すためのものです。同時に、建物の外側の工事についての仕様を示す必要もあります。そのため、外構図も多くの現場で使われています。この外構図は、通路の形状や使う資材、植える植物の配置、柵の高さなどを教えるものとなります。基本的にこうした外構工事は、建物自体の工事がある程度進んでからなされます。しかし、工事現場によっては、外回りの舗装をしてから建設作業をしていくこともありますし、外構工事用の重機を入れるためには、建物が完成する前に作業を始める必要が生じることもあります。そのため、それぞれの現場の状況とニーズに応じて、外構図の作成のタイミングを前もって考えておくことが重要になってくるのです。そして、建物そのものの工事との関係を見て、工事の支障となるものがないかを、お互いにすり合わせて検討することも求められます。